国語に関する世論調査

9/25　文化庁より2019年度の「国語に関する世論調査」が発表され、広く報道されています。

現在の社会状況の変化に伴う日本人の国語に関する意識や理解の現状について調査し，国語施策の立案に資するとともに，国民の
国語に関する興味・関心を喚起することを目的に、16歳以上の男女個人を対象にまとめられています。

文化庁は1995年から毎年この調査を実施しており、集計結果が公表されるたびに、「日本語の乱れ」や「本来の意味と異なる使われ方をしている表現」などが話題となります。

その中の設問の中に

外国人に接する機会（挨拶程度や店で買い物をする際のやり取りも含む）はありますか　というものがあります。

ある　と　時々ある　を合わせた回答は　28.9％、
20代が最も高く43.0％、年代が上がるごとにその比率が減って　70代以上で13.6％（10代は37.1％）でした。

若い世代ほど外国の人々に日常接する機会が多い環境で過ごしていることは、心強い限りです。

一方で、その国々の母国語ではなく、やさしい日本語をつかって、外国人に情報を伝える取り組みを知っていますかという問いには
68.1％の方々が知らない　と回答しています。

「外国の方だからみんな英語が通じる」というのは大きな幻想であり、「自分が英語が苦手だから、外国の方々とコミュニケーションが取れない」というのも大きな幻想です。

そのような「幻想」を取り除いていくのも　日本語教師の大きなミッションでしょうね。
若者の間にこそ、　やさしい日本語が　広がっていって欲しいものです。

やさしい日本語については　アルファ国際学院の日本語教師養成講座　理論通信科目（異文化論）でもその取り組みについて触れられています。

国語に関する世論調査にご興味お持ちの方は、詳細　こちらから　どうぞ。

アルファ国際学院